成功者のための雑学日記

YouTube革命
テレビ業界を震撼させる「動画共有」ビジネスのゆくえ

アメリカのガレージから誕生し、Web2・0を象徴するサイトの1つといわれるようになった動面共有サイト「ユーチューブ」
たった1年３カ月前に誕生したばかりの会社でありながら、動画共有サービスの市場シェアでトップに立ち、すでにグーグルもヤフーもマイクロソフトもかなわない状況となっている。

社員数70人弱といわれる小さな会社が、いまや大手ポータルサィトや主要なテレビ局、そしてハリウッドさえもおびやかす存在になりつつあるのだ。

YouTube革命 テレビ業界を震撼させる「動画共有」ビジネスのゆくえ 神田 敏晶 (2006/12/16) ソフトバンククリエイティブ この商品の詳細を見る

ユーチューブとはどんな会社か？
ユーチューブを創業したのは、チャド・ハーリーとスティ−ブ・チェンとショード・カリムの３名だ、いずれも課金サービスを提供するペイパル社（現在は買収されてイーベィの電子決済部門）の社員であったが、退社して２００５年２月１５日にユーチューブを創立している（その後、カリムだけは学問の道に専念するためにユーチューブを離れ、現在は非公式なアドバイザーという立場にある。

資産価値の源泉は驚轟的なアクセス数
機時点でユーチューブ資産価値の前提となっているのは、ウェブサイトへのアクセス数だけだ。１日あたりのページビューは１億以上で、ユニークユーザーは600万以上,動画ファイル総数は1000万で、毎日３万５０００ずつ追加されているという.

その影響力は日本にも及んでいる。英語版のみのサービスでありながら、月間２００万人以上のユーザーがアクセスし、平均利用時間では米国を抜いてトップとなるなど、世界でも類を見ない熱狂ぶりだ。　

インターネットのブロードバンドサービスが普及したおかげで、誰もが簡単に動画を投稿できる環境が整った。誰もが自分の作品を発表し、自分の意見を主張し、それを、誰もが自由に見ることかできるようになった。映像の送り手と受け手の関係もテレビのような一方向でははなく映像を通じた双方向コミュニケーションも実現している。

マスコミが取り上げないニュースに注目を集める
米国では政府が利用するだけでなく、政府を告発するためにユーチューブが使われたこともある。
2006年8月には、沿岸警備隊の巡視艇がセキュリティ上の欠陥を抱えていると指摘する内部告発がユーチューブに掲載され、物議をかもした。この告発をきっかけにマスメディアも動きはじめることになった。

また、１０月にはロサンゼルス市警の自人警官2人が、ヒスパニック系の男性容疑者を逮補する際に暴行を加える様子がユーチューブで公開され、市警への批判が高まり、FBI（連邦捜査局）が捜査に乗り出す事態に至った

日本では、連の耐震強度偽装事件に関連して、イーホームズの藤田束再祉長が新たな偽装疑惑の告発を行ったが、一般メディアが取りあげないため、自らユーチューブで・主張を訴えている。

テレビのニュースが取り上げてくれない話題でも、ユーチューブであれば自分の手で簡単に発信でき、世界中に訴えられる効果があることに人々は気付きはじめている。　

映像ジャーナリズムの大衆化
海外ではビデオカメラで世界中を駆け巡るフリーの映像ジャーナリストも少なくないが、活躍しているのは大手メディアと契約できるほどの取材力と営業力を持った一部の人だけだけれども、これからは、ユーチューブを使えば、誰でもつの放送望遠つことが簡単にできる。

Youtubeのtubeとはずばりブラウン管を意味する。
キャッチフレーズはずばり「BroadcastYourself」ユーザーが自分の動画を自由に公開し、誰でも閲覧・共有することが出来るサービスなのだ。